女性特有の悩みはタブー視しなきゃ、なんてない。【前編】

世間では、すでにリーダーとして活躍している女性は少なくないだろう。しかし、結婚、妊娠、出産などをきっかけに、現場から遠ざかってしまう人はまだまだ多い。総務省の調べによれば、2012年〜2017年の5年間で出産・育児を理由に前職を離職した女性の数は約101万人。出産後も就業を継続している人の割合は53.1%（調査対象：2010年〜2014年）のみと活躍の場を望んでいる人もまた多いことが分かっている。

女性の活躍が叫ばれながら
女性の健康は無視されている

そもそも2人はどのようにして出会い、今の仕事をすることになったのだろう。中村さんはもともと生理痛が重く、つらい年月を過ごしてきたが、留学しているときに低用量ピルに出合い人生が変わったという。

「低用量ピルに出合ったときはまさに衝撃でした。知っていた母に対してなぜ教えてくれなかったんだという気持ちにもなりましたが、母は月経は温めておけばよい、薬を飲んでおけば治るという時代の人だったので、責めても仕方ない。とにかくこれのおかげで留学中も楽に過ごせるようになり、無事に帰国して就職もしました。でも、日本で低用量ピルを入手できるのはクリニックや産婦人科に限られていて、開業時間が自分の仕事時間と完全にかぶってるんです。仕方ないのでランチタイムに仕事場の六本木からクリニックがある恵比寿までタクシー飛ばして処方してもらいに行ったり、有給を使ったりして通院するしかなくて。この時点で女性のヘルスケアに対して疑念を持っている自分がいました」

加えて中村さんが就職したのはマーケティング広告業界。いわゆる「“男”勝り」や「“男”気」を要求される世界で、女性であることを理由に「できない」とは言い難く、つい無理をしてしまっていたという。

「身体的にも精神的にも悲鳴を上げているにもかかわらず、自分自身がそれに耳を傾けなかったんですね。そうしたら30歳だか31歳の頃に倒れてしまいまして。初めてメンタルをやられるという経験をしました。このことをきっかけに仕事を離れ、1年間ぷらぷらしながら考えて、私みたいな女性はもう生まれてほしくないっていう結論に至ったんです。そこで私が立ち上げたのが、女性からはじめるダイバーシティを掲げ、異なる業種、性別、国籍、コミュニティの人々が“マッシュアップ”することで化学反応を促すカンファレンス『MASHING UP（マッシングアップ）』でした。必ず入れたかったのが、ウェルネスとか性に関するセッションでした。セッションの中でよくよく話を聞いてみると、MASHING UPに協力してくれる女性たちみなさんが健康とキャリアがマッチしていないと言うんですね。女性の活躍っていうのに、女性の健康が無視されている。それでもんもんとしていたら、以前から友人だったAminaと何か一緒にやろうということになったんです」

女性の医療ニーズには女性の感覚が必要

Aminaさんはお父さんがマレーシア人で、アフリカで育ちヨーロッパで教育を受け、「女性だから」という障壁を感じることがない環境を経てきた。

「アフリカにいた小学生時代から友達のお母さんがEUの上層部にいたり、ユニセフのトップだったり、女性が働くのは当たり前でしたし、高校や大学時代も結婚して家に入りたいっていう子は周りにいませんでした。そのため、フェミニズムとかMeTooの意義すらよくわかりませんでした。女性が活躍できないってどういうことなのって」

そんな中、2年半前に日本のベンチャーキャピタルで投資の勉強をしているときに出合った卵巣年齢キットが起業のきっかけになったという。

「女性が生きにくい社会という言い方がありますけど、あなたの問題は？　ニーズは？　って直接聞かれたらわからない人も多いと思うんです。でも、卵巣年齢キットを知ったとき、子供が欲しいと思いながらいつできるかわからないというあたりに私を含めた女性のニーズがあるんじゃないか、女性という体に生まれたことに対するソリューションがあったらいいんじゃないかと思ったんです。医者は生物学的男性の方が多く、女性のニーズに気付かないケースもあるような気がします。そのため、女性のための医療テクノロジーが進化していなかったんです。例えば1993年まで、ある国医療系政府機関では治験に女性のデータを使うことを義務としていなかったんですよ。医学的進化や、文化的なタブーによるところもありましたし、そもそも女性のニーズや課題が言語化されてこなかった。既存の薬などが女性の身体に合うのかどうかが研究されず、わからないままだったんです。私たちが生物学的男性の体の変化がどのようなものかわからないように、生物学的女性の医療ニーズもそれを経験した人の感覚が必要なんです。欧米でのMeTooムーブメントが広がることで、こうした課題が議論され可視化されてきました。でも日本では議論もまだあまりされてなくて、根本的なソリューションを解決するものは少ないのが現状なんですね」

そうした中で2019年10月、中村さんとAminaさんは、日本やアジアでは未発達のフェムテックの市場を育て支援するため、fermata株式会社を設立することとなった。

ゴールはダイバーシティを意識しなくてよい世界

中村さんとAminaさんが事業面でも手を組むこととなったのは、それよりさかのぼる2019年のゴールデンウィークがきっかけだという。

「寛子から、低用量ピルの提供サービスって日本の法律上ではOKなの？という相談を受けたんです。私はその頃、会社ではなくプロジェクトとしてフェムテックに関わりながら、孫泰蔵さんが代表を務めるMistletoe Japan合同会社に所属していたんですけど、ある日泰蔵さんが『本格的にやりたいなら独立しなよ、アドバイザーとして関わるから』と私の独立を応援してくれたんです。それで同じようなことを考えている仲間たちと去年、2019年のゴールデンウィークに10日間勉強会合宿をしたんです」（Aminaさん）

ほとんどの仲間が数日間だけ参加していたが、中村さんはたまたまスケジュールが合い、最後まで参加した。

「MASHING UPはそもそもダイバーシティという言葉を意識する必要がない世界を作るというのがゴール。それってウェルネスと近いようで遠く、ずっとモヤモヤしてたんです。Aminaにも指摘されましたし。そういうことに自分の中で整理がつくかなと勉強会でホルモンについても調べ直したら、私がやりたいと思っていた低用量ピルは女性の人生のほんの一部分のソリューションで、本当は更年期や老年期まで長い目で見る必要があるんだということに気づいたんです」（中村さん）

勉強会合宿の時点では2人で会社を作るという話までは発展していなかったというが、いろいろ話し合ってお互い考えていることが合致することがわかり、さらにお互いの得意不得意が見事に異なっていたため、手を組むことで相互作用が起こせることが見えてきた。こうして方向性が定まり、フェムテックのためのファンドとして2020年2月、fermata Fund合同会社が設立された。

バラバラに提供されるフェムテックを同じプラットフォームに

中村さんは当初、自分たちでもプロダクト開発を行いたいと考えていたという。だが、実際には世界には現在、200社ほどがフェムテックに取り組んでいるとわかり、方針転換をした。

「世界中のフェムテックプロダクトのうち、そのほとんどが日本に届いていなかったことがわかったんです。言語の問題や薬事ライセンスの問題もあるんでしょうけど、一番大きいのは価値観じゃないかと。良いものが出回っているのに、女性たちが自分に合っているのかがわからない、わからないから使えない、使えなければ売れない、売れないから事業を撤退するところも出てくる。つまり、日本にはこうしたものの市場がない、ということがわかったんです。そこで私たちはフェムテックの市場作りをしようということになりました。具体的には、Aminaが世界中からフェムテックを集め、私がそれを広めるイベントを開催する、といった分担です」（中村さん）

Aminaさんはフェムテックを提供するためのシステム作りに力を入れる。

「現状はフェムテックって生理用はこれ、妊娠用はこれ、お母さん用はこれ、更年期用はこれ、というように、年齢やフェーズによってバラバラなんです。どれが自分にとって必要なのか、良いものなのかがわかりづらい状態。モノや情報が溢れる中で、これらを同じプラットフォームに乗せて提供できるような形を最終的に作ろうとしています」
（Aminaさん）

～女性特有の悩みはタブー視しなきゃ、なんてない。【後編】につづく～

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