【前編】高齢者の生きがいとは?60・70歳シニア世代の働く意欲と年齢との向き合い方

「人生100年」といわれる時代において高齢者の生きがいは非常に重要なテーマです。高齢者の生きがいを満たしていくには、社会や周りの人たちのサポートも必要ですが、高齢者自身が積極的に社会とつながり交流していくことが大切です。

その一つの要素として“働き続ける(活躍し続ける)”ということも有効な視点です。この記事では以下について解説します。

前編

後編

高齢者の生きがいとは?

「生きがい」とは何かに関して学術的な共通の理解があるわけではありませんが、『広辞苑(第7版)』によると、“生きるはりあい。生きていてよかったと思えるようなこと”と定義しています。

また、『世界大百科事典 第2版』(平凡社)は生きがいを“人生の意味や価値など、人の生を鼓舞し、その人の生を根拠づけるものを広く指す。<生きていく上でのはりあい>といった消極的な生きがいから、<人生いかに生くべきか>といった根源的な問いへの<解>としてのより積極的な生きがいに至るまで、広がりがある”と説明しています。

※出典:『広辞苑(第7版)』(岩波書店)、『世界大百科事典 第2版』(平凡社)

内閣府が令和3年12月に行った調査によると、生きがいを「十分感じている」と回答した高齢者は22.9%、「多少感じている」が49.4%で、合計すると72.3%でした。

注目すべきことに『高齢者の健康に関する調査結果(令和4年度)』によると、生きがいは年齢や健康状態と関連していることがうかがえます。例えば、生きがいを「十分感じている」と回答した割合は65‐74歳で32.3%でしたが、75‐84歳で30.6%、85歳以上だと25.6%まで低下しました。さらに顕著なのが健康状態で、健康状態が「良い」人たちのうち生きがいを「十分感じている」と回答した人は65.4%でしたが、健康状態が「普通」と答えた人たちでは27.0%、「良くない」と答えた人では8.0%まで低下しました。

出典:令和4年度 高齢者の健康に関する調査結果(全体版)|内閣府 

高齢者になっても仕事は生きがい?

料理をする高齢者

内閣府の調査から、高齢者の生きがいと健康状態には密接な関係が見られることが分かりましたが、それ以外の要素にもいくつか注目すべきことがあります。親しい友人・仲間の人数や交流頻度、社会参加や就業の有無です。友人や仲間が少ない、社会参加や就業など社会とのつながりが少ない場合、人は生きがいを感じにくくなる傾向が見られます。

内閣府の調査によると、過去「1年間に社会活動に参加した」人のうち、生きがいを「十分感じている」と回答した人は全体の30.1%、「多少感じている」と回答した人は54.6%に上りました。逆に「活動または参加したものはない」人のうち、生きがいを「十分に感じている」と回答した人は16.1%、「多少感じている」と回答した人は45.6%にとどまりました。

ちなみに参加した社会活動の内容は、「健康・スポーツ(体操、歩こう会、ゲートボール等)」が27.7%、「趣味(俳句、詩吟、陶芸等)」が14.8%でした。

また、高齢者のうち「収入の伴う仕事をしている」と回答した割合は30.2%で、収入の伴う仕事をしている人のうち、生きがいを「十分感じている」と回答した人は27.7%、「多少感じている」と回答した人は53.6%で、合計81.4%でした。一方、収入を伴う仕事はしていない人のうち、生きがいを「十分感じている」と回答した人は20.8%、「多少感じている」と回答した人は47.5%で合計68.3%でした。

高齢者の生きがいとは?60・70歳シニア世代の働く意欲と年齢との向き合い方|LIFULL STORIES 出典:令和4年版高齢社会白書(全体版)

65歳を過ぎても労働力として期待される時代

作業着を着て働く高齢者

高齢者の生きがいにとって、「就労」も重要な要素の一つだということに着目してみると実際、どれだけの人が働いているのでしょうか。『令和5年版高齢社会白書(全体版)』によると、令和4年の労働力人口6,902万人のうち、65~69歳の人は395万人、70歳以上の人は532万人で、労働力人口総数に占める65歳以上の割合は13.4%でした。過去からの推移を確認すると、近年になるにつれ上昇傾向にあることが確認できます。

65歳以上全体ではそのような割合となっていますが、当然、年齢によって就業状況(就業率)は変わってきますので、その状況を確認しておく必要があるでしょう。同白書によると、令和4年の労働力人口比率は65~69歳で52.0%、70~74歳で33.9%、75歳以上で11.0%でした。10年前の2012年においては、65~69歳で38.2%、70~74歳で23.4%、75歳以上で8.4%でしたので、いずれもこの10年間で大幅に増加していることが分かります。

こうした就労高齢者の増加は、職業寿命を延ばそうとする政策的誘導効果と、何よりも「人手不足」の波が高齢者の雇用市場にも及んできていることがその要因と考えられます。

2023年時点の65歳以上の高齢者は3,623万人、総人口に占める高齢者の割合は過去最高の29.1%に達しました。75歳以上人口は初めて2,000万人を超え、80歳以上人口は10.1%に達し、日本人口の10人に1人が80歳以上です。

他国と比較しても、日本の高齢化率は世界最高で、2位のイタリアの24.5%、3位のフィンランドの23.6%と比べても抜きんでた高さにあります。また、高齢者の就業率(2022年時点)は25.2%であり、アメリカの18.6%、イギリスの10.9%、イタリアの4.9%などと比べても非常に高い水準にあります。

日本の高齢化は今後もさらに進んでいきます。社会が高齢者の力(労働力)を必要としていく、他方、働くことは高齢者の生きがいにもつながるということを考慮すると、従来のように「60~65歳になれば、定年」と決め付けることはせず、年齢に関わらず働く(活躍し続ける)ことが社会にとっても本人(高齢者)にとっても有益であるという文化・価値観を社会全体で醸成していくことが必要であり大切なことだと思われます。

出典:令和4年版高齢社会白書(全体版)
統計トピックスNo.138 統計からみた我が国の高齢者‐「敬老の日」にちなんで‐|総務省

後編へ続く
監修者 前田 展弘

㈱ニッセイ基礎研究所 ジェロントロジー推進室 上席研究員(東京大学高齢社会総合研究機構 客員研究員)。2004年ニッセイ基礎研究所入社。専門はジェロントロジー(高齢社会総合研究学)。高齢者のQOLや長寿時代のライフデザイン等の基礎研究を基に、超高齢社会の課題解決に向けた研究および事業開発等に取り組んでいる。著書に『東大がつくった高齢社会の教科書』(共著、東京大学出版会 2017年)など。

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