「インクルーシブ教育」とは？【後編】障がいや人種、性別の違いを超えて学び合う教育の海外事例と特別支援教育の課題を解説

人気ジェンダーレスクリエイター。TwitterやTikTokでジェンダーレスについて発信し、現在SNS総合フォロワー95万人超え。昔から女友達が多く、中学時代に自分の性別へ違和感を持ち始めた。高校時代にはコンプレックス解消のためにメイクを研究しながら、自分や自分と同じ悩みを抱える人たちのためにSNSで発信を開始した。今では誰にでも堂々と自分らしさを表現でき、生きやすくなったと話す聖秋流さん。ジェンダーレスクリエイターになるまでのストーリーと自分らしく生きる秘訣（ひけつ）を伺った。

代理母出産で授かった息子と暮らす “ふたりぱぱ” のみっつんさん、リカさん。現在は親子3人、リカさんの故郷スウェーデンで暮らしている。「同性カップルでも子どもを持つ選択肢を諦めなくていいと知ってほしい」との思いから、普段の暮らしをYouTubeやブログで発信。世界中の人々が仲むつまじい家族の様子を見守っている。

トランスジェンダー活動家 杉山文野―「最近、LGBTの人が増えたよね」という声に対し「増えたわけではなく、表に出てこられない、言えないという現実があっただけ」と語るのは、心と体の性が一致しない「トランスジェンダー」である杉山文野さん。LGBTへの理解や認知を広める活動が功を奏し、埋もれていた多様性の形が少しずつ世間から認められるようになってきている。

女性活躍推進には、企業の風土改革や男性・女性問わず、社員一人ひとりの仕事・育児・出産に対する意識改革が求められています。性別にとらわれず自分らしく輝けるよう、経営陣や現場のメンバー含め、一丸となって取り組んでいく必要があります。

都内のIT企業に勤める橘信吾さんは、2011年に第1子が誕生してから計3回の育休（育児休業）を取得している。育休から復帰した後も“家族優先”のスタイルを崩さず、子どもたちが小学生となった現在もリモートワークやフレックスタイム制を活用しながら積極的に子育てをしているという。まだ男性の育休取得が一般的ではなかった約20年前から「絶対に育休を取ろうと思っていた」という橘さん。3度の育休の経験は、橘さんにどんな影響を与えたのか。お話を伺った。

「子どもの貧困」について、ここでは下記の5点を解説します。①そもそも「貧困」とは？　②子どもの7人に1人が貧困状態という日本　③子どもの貧困が生む負の連鎖　④シングルマザーの貧困率はなぜ高い？　⑤子どもの貧困対策や支援には何がある？

「子どもの貧困」について、ここでは下記の5点を解説します。①そもそも「貧困」とは？　②子どもの7人に1人が貧困状態という日本　③子どもの貧困が生む負の連鎖　④シングルマザーの貧困率はなぜ高い？　⑤子どもの貧困対策や支援には何がある？

送迎や託児、モノなどのシェアをできる子育てシェアアプリを運営する「AsMama」の代表を務める甲田恵子さん（写真左）。そして、オフィス内で子どもを遊ばせながら働ける場を提供する「LIFULL FaM」の代表・秋庭麻衣さん（写真右）。それぞれ中学生の娘を育てながら、起業し、子育てママのキャリア形成の新しい形を作り上げたワーキングママのふたりが、子育てをしながら働くママのキャリア形成の可能性と課題を語り合いました。

私たちの身の周りには、多くのアンコンシャスバイアス（無意識の思い込み）が存在しています。アンコンシャスバイアスを完全になくすことはできませんが、悪い影響が出ないように対策することは可能です。この記事ではアンコンシャスバイアスの対処法について紹介します。

不登校＝「引きこもっていて暗そう」という世間的なイメージには当てはまらず、不登校になってからのほうが明るくなったし、積極的に外出したという小幡さん。それは嫌でしかたなかった学校という牢獄（ろうごく）から抜け出し、世界が開けたからだ。彼が伝えたいのは、「無理して学校に行かなくてもいい。居場所はどこにでもある」ということ。不登校はネガティブな選択ではなく多様な生き方の一つであること、不登校を取り巻く世間と親が持つ固定観念とは何かについて伺った。

大阪樟蔭女子大の濵谷佳奈准教授が2021年1月に発表した論文「義務教育における『多様性の尊重』の理念とその展開に関する基礎研究 : 戦後の日本とドイツの学習指導要領と教科書の内容に着目して」によると、日本の小・中学校の学習指導要領に多様性あるいは多面的・多角的という理念が見られるのは、2017年が最初だという。戦後日本の学校では自己の生き方や価値観の育成を道徳という科目を通して教えてきた。しかし今、学校教育は変革の時を迎えている。「考え方が違って当たり前」という多様な考え方や価値観を理解し、自ら考え行動できる子どもに育てる工藤さんの教育方針に迫る。

中央教育審議会は、2021年1月26日に新しい時代の教育の在り方を示す「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して」という答申を出した。そこには、義務教育9年間を通した教育の在り方として、「児童生徒が多様化し学校が様々な課題を抱える中にあっても、義務教育において決して誰一人取り残さないということを徹底」すると書かれている（※）。デジタルテクノロジーを活用した授業の推進やICT人材の確保など、日本の教育現場は着実に変わりつつある。そうした技術改革も大事だが、「教育とは何のためにあるのか？」という根本を見つめ直すことも必要だ。工藤さんは「教育の目的は、2つある」と語る。