【後編】増加する高齢者の孤独死とは？　1人暮らし高齢者が抱える課題の実態

20万人以上のフォロワーがいる90代ツイッタラーの大崎博子さんに話を伺った。70歳まで現役で仕事を続け、定年後は太極拳、マージャン、散歩など幅広い趣味を楽しむ彼女の底知れぬパワーの原動力はどこにあるのだろうか。

ナレーター・フリーアナウンサーとして活躍する近藤サトさん。2018年、20代から続けてきた白髪染めをやめ、グレイヘアで地上波テレビに颯爽と登場した。今ではすっかり定着した近藤さんのグレイヘアだが、当時、見た目の急激な変化は社会的にインパクトが大きく、賛否両論を巻き起こした。ご自身もとらわれていた“白髪は染めるもの”という固定観念やフジテレビ時代に巷で言われた“女子アナ30歳定年説”など、年齢による呪縛からどのように自由になれたのか、伺った。この記事は「もっと自由に年齢をとらえよう」というテーマで、年齢にとらわれずに自分らしく挑戦されている3組の方々へのインタビュー企画です。他にも、YouTubeで人気の柴崎春通さん、Camper-hiroさんの年齢の捉え方や自分らしく生きるためのヒントになる記事も公開しています。

内閣府によると、日本の総人口に占める65歳以上人口の割合（高齢化率）は2020年に28.8%に達しました。今後も高齢化率は上昇することが予測されており、2036年には33.3%、3人に1人が高齢者になると言われています。誰もが生き生きと活躍するためには、年齢による差別と偏見である「エイジズム」の克服が課題とされています。

新型コロナウイルス感染症対策のため、テレワークや授業参加はオンラインにシフトするなど、人と人との接触が極端に制限され、私たちの人間関係は大きく変化しました。ニッセイ基礎研究所が行った調査によると、コロナ禍前と比べ、家族や友人との対面でのコミュニケーションが減ったと感じた人は4割を超える結果に。また、4人に1人がコミュニケーション機会の減少による孤独や孤立への不安を感じると答えました。長引くコロナ禍の影響、または高齢社会を起因とした孤立・孤独の問題は深刻さを増しており、国や自治体、民間企業との連携も含め、孤立・孤独の問題への対応が本格化しています。

ロリータファッションの先駆者でモデルの青木美沙子さん。長年モデルやインフルエンサー、また外務省に任命されたポップカルチャー発信使（通称「カワイイ大使」）として国内外にロリータファッションの魅力を発信しながら、正看護師としても働いてきた。活躍の一方で、ある時から年齢に関する固定観念に葛藤するようになる。自分らしい生き方を選んできた、青木さんの原動力や考え方について語ってもらった。

日本では誰にも気付かれることなく1人で亡くなる「孤独死」が増えています。特に、高齢者の孤独死には日本社会が抱えるさまざまな問題が関係しています。この記事では下記の4点を解説します。①見過ごせない高齢者の孤独死の現状 ②なぜ増加する？　高齢者の孤独死の原因 ③孤独死の背景にある「社会的孤立」 ④孤独死を未然に防ぐための対策

総務省によると、2023年9月15日時点での総人口に占める高齢者の割合は29.1％と過去最高に達しました。日本の高齢者人口の割合は世界で最高と言われています。高齢者を含め、一人一人が生き生きと活躍するためには、高齢者に向けられるエイジズムの克服が求められます。この記事ではエイジズムについて解説します。

「人生100年」といわれる時代において高齢者の生きがいは非常に重要なテーマです。高齢者の生きがいを満たしていくには、社会や周りの人たちのサポートも必要ですが、高齢者自身が積極的に社会とつながり交流していくことが大切です。その一つの要素として“働き続ける（活躍し続ける）”ということも有効な視点です。この記事では高齢者と仕事について解説します。

介護難民は、具体的にどのような背景から増えているのでしょうか。いわゆる「団塊の世代」が75歳を超えることで日本の社会構造が変化し、さまざまな分野に影響を与える「2025年問題」があります。中でも懸念されている問題の一つに、「介護難民」が挙げられます。介護を必要とする高齢者が今後さらに増加する背景や、介護士など介護の担い手となる若い世代の人手不足といった要因により、医療介護サービスに支障をきたすのではないかという懸念が広がっているのです。介護業界に大きな影響をもたらすとされる「2025年問題」や介護難民の現状と解決策について、理解しておきましょう。

内閣府の調査によると、2036年には3人に1人が高齢者という時代になると言われています。高齢化が進む日本において、親の介護に不安を感じる人も少なくありません。この記事では親の介護における注意点や知っておくべきポイントを紹介します。

新型コロナウイルス感染症対策のため、テレワークや授業参加はオンラインにシフトするなど、人と人との接触が極端に制限され、私たちの人間関係は大きく変化しました。ニッセイ基礎研究所が行った調査によると、コロナ禍前と比べ、家族や友人との対面でのコミュニケーションが減ったと感じた人は4割を超える結果に。また、4人に1人がコミュニケーション機会の減少による孤独や孤立への不安を感じると答えました。長引くコロナ禍の影響、または高齢社会を起因とした孤立・孤独の問題は深刻さを増しており、国や自治体、民間企業との連携も含め、孤立・孤独の問題への対応が本格化しています。

現在、高齢者が高齢者を介護する「老老介護」が問題となっています。65歳以上の割合が人口の21％を超えると「超高齢社会」と呼びますが、2021年10月時点で日本の総人口1億2,550万人のうち、65歳以上人口が占める割合は28.9％でした。日本は超高齢社会が継続している状態と言えるでしょう。今後、日本の総人口は2053年に1億人を、2065年には9,000万人を割り込み、総人口に占める75歳以上人口の割合は25.6％になるといわれています。日本の高齢化の状況から、老老介護の人口も今後増加する傾向にあると見られています。